こないだの件よろしく。今日のテーマは～シナリオ：台湾本島へ中国全面侵攻へ～です。: アイちゃんとお友だち

こないだ楽しかったネ

ということで今日は「シナリオ：台湾本島へ中国全面侵攻へ」です。これはあくまでも架空の話。とは言うものの、こんなこと起きるかもしれませんという話しです。

状況

中国は台湾に対する圧力を強め、台湾海峡に軍事演習や偵察活動を頻繁に行っていた。台湾は中国の挑発に対抗し、米国や日本などの同盟国との協力を深めていた。中国は台湾が独立を宣言することを恐れ、台湾奪取のための最終的な決断を下した。習近平国家主席は、台湾統一は「偉大な中華民族の復興」の必要条件であり、歴史的な使命であると宣言した。

展開

中国は台湾本島への全面侵攻作戦を発動した。中国軍は台湾本島の主要都市や軍事施設、インフラに対して大規模なミサイル攻撃や空爆を開始した。同時に、水陸両用部隊や空挺部隊を数十万人規模で投入し、台湾本島の西岸や南岸に上陸した。中国海軍は台湾海峡に艦隊を展開し、台湾からの支援や逃亡を阻止しようとした。中国空軍は台湾空軍と激しい空中戦を繰り広げた。

反撃

台湾は中国の侵攻に対して必死に抵抗した。台湾軍は上陸部隊や空挺部隊に対して地上戦や都市戦を展開し、ミサイルや火砲で反撃した。台湾海軍は沿岸防衛や潜水艦作戦で中国艦隊に挑んだ。台湾空軍は戦闘機や地対空ミサイルで中国機に対抗した。台湾政府は国際社会に支援と介入を要請し、米国や日本などの同盟国に軍事援助や外交支援を求めた。

結果

台湾有事はアジア太平洋地域だけでなく、世界的な危機に発展した。米国は台湾防衛法に基づき、台湾への武器供与や情報提供などの支援を強化した。

国際社会の反応

台湾有事は国際社会に衝撃を与えた。国連安全保障理事会は緊急会合を開いたが、中国の拒否権により決議が出せなかった。欧州連合（EU）や北大西洋条約機構（NATO）などの地域組織や多くの国々は中国の侵攻を非難し、停戦と対話を呼びかけた。しかし、中国はこれらの要求を無視し、台湾統一は内政問題であると主張した。

日米の対応

日米両政府は台湾有事に対して協調して対応することを表明した。米国は台湾防衛法に基づき、台湾への武器供与や情報提供などの支援を強化した。また、在日米軍や在韓米軍などの太平洋地域に展開する米軍部隊を動員し、台湾海峡に空母打撃群や潜水艦などを派遣した。米軍は台湾軍と連携して中国軍に対抗し、上陸部隊や空挺部隊を撃退しようとした。

日本は集団的自衛権の行使について慎重な姿勢を示したが、自衛隊の一部部隊を動員し、在日米軍と協力して中国軍の動きを監視した。また、日本政府は台湾海峡で発生する可能性が高い難民や負傷者の救助活動に協力することを表明した。日本政府は中国政府に対して強く抗議し、侵攻を即時中止するよう求めた。

長期化

台湾有事は長期化し、終わらない戦争になった。中国軍は台湾本島の一部地域を占領したが、台湾軍と米軍の抵抗に遭い、全土制圧には至らなかった。台湾軍と米軍は中国軍を撃退することもできず、局地戦が続いた。両陣営は多数の死傷者や資材損失を出したが、和平交渉に応じる気配はなかった。

国際社会は台湾有事に対して分断されたままだった。

ロシアとEUの動き

ロシアは中国の台湾侵攻を支持する立場をとった。ロシアは自らもウクライナに侵攻しており、中国と同じく領土問題で西側諸国と対立していた。ロシアは中国に対して軍事的な支援は行わなかったが、国連安保理で中国の行動を擁護し、西側諸国の非難や制裁に反対した。また、ロシアは台湾海峡における米軍の活動を牽制するために、太平洋艦隊の一部を派遣した。

EUは中国の台湾侵攻を強く非難し、停戦と対話を求めた。EUは台湾と正式な外交関係を持っていなかったが、台湾との経済的なつながりは深く、台湾からの半導体やIT部品の輸入に依存していた。EUは中国に対して経済制裁や武器禁輸などの措置を検討したが、メンバー国間で意見が分かれた。ドイツやフランスなどは中国への強硬姿勢を主張したが、イタリアやギリシャなどは中国との関係を重視し、制裁に消極的だった。EUは軍事的な支援も行わなかったが、人道的な支援や難民受け入れなどを行った。

こんな展開になりそうです。

<参考＞日本国内の米軍基地

• 横須賀海軍施設（神奈川県）：第七艦隊の旗艦である空母「ロナルド・レーガン」やその他の艦船が母港としています。

• 厚木航空施設（神奈川県）：空母「ロナルド・レーガン」の艦載機やヘリコプターなどが駐留しています。

• 横田基地（東京都）：在日米軍司令部や国連軍後方司令部が所在し、空輸や偵察などの任務を担っています。

• 佐世保基地（長崎県）：第七艦隊の水上戦闘群や揚陸艦「アメリカ」などが母港としています。

• 嘉手納基地（沖縄県）：在日米空軍最大の基地で、戦闘機や空中給油機などが駐留しています。

• 岩国基地（山口県）：在日米海兵隊最大の基地で、戦闘機や輸送機などが駐留しています。

• キャンプ座間（神奈川県）：在日米陸軍最大の基地で、特殊作戦部隊やヘリコプターなどが駐留しています。

• トリイステーション（東京都）：在日米陸軍情報部隊や通信部隊などが駐留しています。

<参考＞両軍の死傷者数

中国軍が台湾本島の一部地域を占領するまでの両軍の死傷者数は、第三国の関与の有無や侵攻の規模や方法によって大きく異なります。米研究機関CSISが2026年に中国が台湾に侵攻した場合の24通りのシミュレーションを出したという報道によると、最も楽観的な予測と最も悲観的な予測を除く標準的なシナリオで、台湾軍の死傷者は約3500人、米軍の死傷者と行方不明者は約1万人近くに上るとされています。中国軍の死傷者は約7000人で、そのほか約7500人が台湾への航海中に攻撃により死亡すると予測されています。また、CNNの報道によると、台湾海軍の駆逐艦とフリゲート艦全26隻が撃沈されるということです。

＜参考＞在留日本人

台湾在住の日本人の数は、外務省が発表している海外在留邦人数調査統計によると、令和2年（2020年）10月1日現在で24,552人です。このうち永住者及び特別永住者は2,3376人で、それ以外の長期滞在者は4,1397人です。台湾にルーツを持つ人々を含めた総数は10万人以上とみられるという報道もあります。
中国の侵攻時に台湾在住の日本人がどの様に台湾外へ避難したかは、具体的なシナリオや状況によって異なりますが、一般的には以下のような方法が考えられます。
• 日本政府や在台北日本国大使館が避難勧告や退避支援を行う場合、それに従って航空機や船舶などで日本や第三国へ移動する。
• 日本政府や在台北日本国大使館が避難勧告や退避支援を行わない場合、自己責任で航空機や船舶などで日本や第三国へ移動する。
• 台湾内部に安全な場所があると判断した場合、そこへ移動する。
• 台湾外への移動が困難な場合、現地で身を隠す。

<参考＞米軍基地や自衛隊基地がミサイルで攻撃される可能性

日本内にある米軍基地や自衛隊基地はミサイルで攻撃される可能性があります。アメリカのシンクタンク、CSISが2026年に中国が台湾に侵攻した場合のシナリオを検証した報告書によると、中国軍は巡航ミサイルなどで日本にあるアメリカ軍基地や自衛隊施設の攻撃に踏み切り、沖縄の嘉手納基地をはじめ各地の在日アメリカ軍基地も攻撃され、甚大な被害を被ると指摘しています。具体的なイメージとして「嘉手納基地にアメリカの追加部隊が着陸するとき、滑走路の両脇には日米の機体の残骸が並び、軍の病院に収容された負傷者は数百人にのぼり、多数の死者に対応するため仮設墓地も作られているだろう」とする記述もあります。

「反撃能力」を発動するためには、武力攻撃が発生し、これを排除するためにほかに適当な手段がない場合に限られます。また、反撃の対象は国際人道法を踏まえて「軍事目標」に限定されます。

航空自衛隊HPより引用